動画を配信できるSNSとして代表的なYouTube。YouTubeでは商品の宣伝や、イベントの情報なども動画として無料で配信することができます。口頭や文書だけではなかなか伝わりにくい商品の魅力や情報も動画という形であれば、より直感的に分かりやすく伝えることが可能です。そのYouTubeチャンネルを運用するうえで大きな要素の一つがYouTubeチャンネルの『収益化』です。

＜YouTube動画内の広告＞
YouTubeで動画を観ていると一定のタイミングで流れる広告があります。あれはYouTubeチャンネルが収益を得るための手段の一つです。テレビのCMと同様に、広告を出したい企業が広告費を払って、YouTubeの動画を観ている利用者の画面に表示させています。動画の再生回数・再生時間が多くなるほど広告の表示回数が増加して、YouTubeチャンネルへ支払われる広告収入が増えていきます。広告の単価は、効果が高いと予想される時期には上がる、逆にそうでない時期には下がるなど、常に変動しています。

YouTubeチャンネルは誰でも収益化できるわけではなく満たすべき条件があり、この条件は何度か変更されてきました。以前は総再生回数10000回を超えれば収益化可能という現在の条件と比べるとかなり容易な時期もあり、早くから収益化に目をつけていたYouTuberはその恩恵を受けていました。いまやYouTubeチャンネル総数は膨大な数になり、収益を得られるチャンネルをある程度絞るためにも条件はとても厳しいものに変わりました。

＜収益化条件＞
※2025年10月時点で広告収入を得る為の条件

• ・チャンネル登録者数：1000人以上
• ・年間の総再生時間：4000時間以上（または90日間でのショート動画の再生回数が1000万回以上）

＜厳しくなった収益化条件＞
総再生回数10000回で良かった時期からすると、かなり条件が厳しくなっています。条件さえ満たせば何でもいいわけではなく、昨今ではいわゆる炎上系やモラルに欠ける動画を配信していたり、切り抜き動画、歌ってみた・踊ってみた等、他者のコンテンツを再利用して著作権を侵害したりしているようなチャンネルへの措置も進められています。それによりチャンネルBANや収益化の停止、アカウントのブラックリスト入り等をされているチャンネルも増えていっています。最近はニュースで、YouTube以外でも収益化が容易くあまりモラルが求められない他のプラットフォームでの問題のある配信で逮捕や視聴者とのトラブル、損害賠償にまで発展してしまうようなケースも度々取り上げられていますが、YouTubeでの収益化を目指しているのであれば必ずYouTube側が定めるポリシーに則ったコンテンツをアップしていかなければなりません。

＜収益化には審査通過も必要＞
収益化は登録者数と再生時間が条件の数値を超えた時点で審査を受けることになります。不正もなく、コンテンツにも問題が無いことが確認されて、審査を通過した時点でようやく収益化が開始されて『YouTubeパートナー』として認められます。ちなみに審査を受けたうちの３割程度は落ちているという情報もあります。落ちているチャンネルの多くは、登録者の購入や相互チャンネル登録などの不正、切り抜きや歌ってみた・踊ってみた等、他者のコンテンツを再利用した動画で基準値を達成しているようなチャンネルです。著作権的な問題が有ったり、本人の努力ではなく他者のコンテンツや人気に便乗しただけのオリジナリティのない動画によるやり方は認められないということのようです。

＜収益化条件の緩和？＞
2023年に収益化条件がチャンネル登録者数500人・年間総再生時間3000時間に緩和されたというのは、あくまでも『広告収入機能を除いた範囲』です。この時点で収益を得るには、Super Chat（スーパーチャット）などのいわゆる投げ銭やショップサイトでの商品販売、メンバーシップ（有料会員制度）といった動画アップ以外の活動により収入を得ることが出来るようなプラス要素を持っている必要が有り、非常に不安定で不完全な収益化の状態ですが、多くのVTuber等がここを目指しています。しかしコンテンツ自体に力がないチャンネルでは収益を得続けることは難しいので長い目で見れば、やはり正式な収益化は今まで通り1000人・4000時間と考えてコンテンツ重視の運用を進めておいたほうがいいでしょう。
ただ、1000人を超えてからチャンネルがそもそも収益化が審査を通過できない内容だったということにならないように、500人の時点でとりあえず審査をお願いしておいたほうが安心です。500人の時点で審査を通過しておけば、1000人に達した時には動画の広告機能を有効にするだけで広告表示が可能になります。実際に収益を受け取るにはGoogleアドセンスのアカウント登録や受取口座の指定や税務書類の提出など、少々ややこしい手続きがありますが、滞りなく収益を受け取れるようになるべく早めに済ませておきましょう。

登録者数	500人～999人	1000人～
再生時間	3000時間／年～	4000時間／年～
広告収入	×	〇
ショップ機能	〇	〇
SuperChat等の投げ銭	〇	〇
メンバーシップ	〇	〇
広告可否の影響	視聴者の負担にならずに済む、広告を動画に設定出来ないため、視聴者に直接お金を使わせることでしか収益を得られない。	広告収入を含めた全ての要素が利用可能で、観てもらうだけでも収入が発生し、分野次第で、ある程度安定した収益を得られる。

＜ショートはあくまでサブ要素＞
特に、500人を収益化の目標値と定めているチャンネルのなかには、ほぼショートのみのチャンネルも多く見かけますが、ショートだけで増やした登録者は広告収入をメインで発生させる肝心の長尺動画をほとんど再生しません。ショートは登録者数を増やしやすい反面、再生時間が短く、収益化出来たとしても単価はおよそ0.01円／回と非常に安価なので、結局ラクな方法で登録者500人達成できたとしてもほとんど意味が有りません。YouTubeは広告をたくさん機能させてくれてYouTube側が利益を得られる、優良な長尺動画コンテンツを提供できるチャンネルには対価を分配する形で成り立っていることを理解していれば、この500人が単なる通過点でしかないと考えるようになるでしょう。
また、安定した収益を得ていく為には、流行ネタに飛びつくだけではなく、時間が経過しても何度も繰り返し再生されるようなコンテンツを蓄積していくことが重要ですが、これをショートに担わせるのは現実的ではありません。

＜チャンネル登録者数1000人の壁＞
一番の壁と言われているのが「チャンネル登録者数1000人」という条件です。自身でチャンネルを運営したことが無い人から見ると、普段目にする有名なチャンネルの登録者数は万単位が普通というイメージがあるため、1000人くらいは大したことがないと考えてしまいそうですが、いわゆる無効なチャンネル（相互チャンネル登録や登録者購入などの不正な方法で強引に基準を満たしているようなチャンネル）を排除すると、チャンネル登録者数が1000人を超えて収益化を実現している割合は実は全体の10％もないという情報もあり、想像以上にハードルが高く、ほとんどのチャンネルが諦めてやめてしまっているのが現実です。自身でやってみると100人でさえも困難な道のりであることが分かるでしょう。もう一つの条件である「年間総再生時間4000時間」に関しては、動画視聴をきっかけにした真っ当な方法で登録者を1000人まで増やしているようなチャンネルであれば、余裕で超えているはずです。

【参考】登録者数の割合
（情報ページによる）
１００人以下　　　　：64.1％
１００人～１０００人：24.9％
１０００人～１万人　：8.9％
１万人～１０万人　　：1.8％
１０万人～　　　　　：0.3％
１００万人～　　　　：0.02％

＜達成するまでの期間の目安＞
数か月～1年程度といった情報もみられますが、それは開始さえすれば到達できる土台が既にある場合がほとんどで、普通は数年かかるものだと思っておいた方が良いでしょう。ペースに差はありますが継続さえできれば、いつかは達成できるはずです。結局は管理者にそこまで継続できる能力があるかどうかにかかっています。

＜諦めるありがちなパターン＞

• ・知名度がないのに、手間をかけ過ぎた動画を作って全く再生されない。
• ・登録者が200人、300人などで長く停滞して限界を感じた。
• ・顔出しや声出しをしても全く再生されず、完全な限界が早い段階で見えて、打つ手が無くなった。
• ・収益化できたとしてもコストを回収できる見込みがないことに気付いた。
• ・自分が予想していた期間では達成できず、現実はもっと厳しい事に気付いた。

視聴者の行動は、自分がイメージしていた通りにはなりません。観る側にとってはクオリティよりも動画の内容自体が自分が必要としているものかどうかが重要なので、ある程度の規模に達してから手間をかけたクオリティの高い動画に挑戦してみるなど、視聴者目線でのコンテンツ選び・バランス感覚が求められます。長く続けるには、やりすぎや配信者側に都合の良いイメージのし過ぎに要注意です。仲間うちなどの拡がりで200人台・300人台くらいまでは到達したものの、停滞してしまっているチャンネルも多いようです。停滞や微減が続いている時は、チャンネルの方向性を見直す必要があるという合図かもしれません。顔出しや声出しは、比較的容易にファンを取り込みやすい反面、その結果がチャンネルの限界をほぼ明確にしてしまうため、焦って早い時期に出してしまうと後がなくなる可能性があるうえ、個人情報上のリスクもあるため、慎重に検討した方が良いでしょう。

＜相互チャンネル登録は規約違反＞
結果が出ず、手を出してしまいがちなのがいわゆる「相互チャンネル登録」などの規約違反の行為です。Xなどを介して「チャンネル登録したので、そちらも登録してください」という手法です。これはエンゲージメント（チャンネルに関する数値情報）を意図的に不正に操作する行為として公式が「規約違反」であることを明示しています。収益化が認められない、取り消しになるのは勿論、最悪の場合はアカウントが凍結（BAN）されるリスクがあります。表面上は凍結されていなくても、裏側で収益化不可の状態になっている可能性もあります。不正な方法で増やした登録者は動画を観ないので、いずれにしても収益には繋がりません。「登録者の購入」も同様です。自身が行わないのは勿論、大事なチャンネルが巻き込まれないために、誘いにも応じないようにしましょう。こういった違反行為に走る人が多いくらい、難易度が高いということでもあります。